Mar 22, 2009
体験で受けたフォトフェイシャル
体験安く受けることができるプロセスがあったので、フォトフェイシャルをしたボンバトウンことがある。確実にされて数日は、お肌にツヤが出てきて、シミもなくなったように見えたが、しばらくすると元に戻ってしまった。結局、エステもそうだが、これらの美容施術も状態を維持しようとすれば、常にメンテナンスが必要なようだ。フォトフェイシャルも例外ではない。以前は、アンチエイジングなどの言葉ではなく、ここ数年の間に流行した言葉ではないだろうか。実際には、美容や健康の分野で使用されることが多くの女性の人をターゲットにした言葉ではないだろうか。また、肌を活性化させる意味もあるようで、化粧品を扱う企業でもアンチエイジングという言葉を聞く。実際には、美容と健康のより身近な、しかし。
今年の夏のキーワードは「節電」。東京電力福島第1原子力発電所事故や中部電力浜岡原子力発電所の運転停止で、全国的に電力供給懸念が高まっていることが理由だ。企業や自治体、公共施設では電力会社からの要請に応えようと、クールビズのような地道な試みから、工場の操業日変更まで、さまざまな電力消費削減の試みが始まっている。気象庁によると、7〜9月の気温は「平年並み」の暑さ。夏を乗り切る「特効薬」を求めて奔走する現場で声を聞いた。
◇「冷房停止」市長発言に波紋−−名古屋
夏場の節電策としてエアコンの設定温度を引き上げる自治体や企業が相次ぐ中、名古屋市の河村たかし市長が市庁舎などでのエアコン使用の打ち切りをぶち上げ、波紋が広がっている。
発言があったのは先月30日の記者会見。記者から節電策を問われた河村市長は「一日冷房止めるかという議論はある。病院はやらない。ここ(市庁舎)なんか止めてもいいんじゃないか」と述べ、市民の出入りが少ない市役所の冷房を終日止める案を口にした。
驚いたのが、何の相談も受けていなかった市の職員だ。ある幹部は「市長は東日本大震災の現地支援には熱心だが、節電には関心がない。事前に具体的な指示はなかった」と話す。
市議会でも市長の真意をいぶかる声が出ている。市長が代表を務める減税日本の舟橋猛市議は「『冷暖房のいらない街・ナゴヤ』という市長の公約どおり。大賛成だ」と一貫性を評価するが、自民市議は「減税日本の会派内で混乱が続き、話題作りで巻き返しを図っているだけ」と突き放す。
実際、東日本大震災の発生以降、市長の公約の柱だった減税政策はかすみがち。市議会の議員報酬半減が「期限付き」で実現し「議会との対立軸を失い、メディアから遠ざかった市長は焦っている」と勘繰る市議もいる。
3月の市議選で最大勢力を確保した減税日本も、最近は足並みの乱れが目立ち、「市長はタッグを組む大村秀章・愛知県知事に連日電話を入れ、『会派がひどくて困っている』と相談を持ち掛けている」(周辺)状態だ。
市長案は、市立病院や区役所、博物館など市民が頻繁に利用する施設は対象外。だが、名古屋の夏は最高気温が35度以上になることもしばしば。「仕事の効率が下がるし、職員の脱水症対策などの課題もある」(職員)ことから実現は難しそう。現場では具体的な検討すらされていないようだ。【丸山進】
◇水温維持が至上命令 停電なら1時間で生物全滅−−アクア・トトぎふ
世界の淡水に生息する魚や植物を飼育・展示する岐阜県世界淡水魚園水族館「アクア・トトぎふ」(同県各務原市)。節電対策にあたる谷村俊介副館長は「本当に計画停電はないのか。計画停電になれば、営業を停止するか高額の費用で外部電源をリースするしかない」と気をもんでいる。
同館では約260種2万8500点の生物を、生息域と同じ河川環境ごとに展示。水温維持は至上課題だ。長良川上流域にすむサツキマスの水槽は15度、アユは19度。アフリカのコンゴ川で生息するフグやワニは28度と、水温はコンピューター管理されている。
谷村さんによると、停電が起きれば水槽の温度を一定に保てなくなり、ろ過装置や酸素ポンプも停止する。ほとんどの生物が1時間ほどで死んでしまうという。電気は文字通りライフラインだ。
同館は中電による夏場の午後の節電要請を受けて、新たな対策を検討している。だが、これまでもバックヤードの電気を消灯するなど地道な節電策を積み重ねており、「これ以上できることには限界がある」とため息をつく。
今ある緊急時用の自家発電機は出力が400キロワットと小さく、生物の飼育や防災通路の点灯など最低限の電力を確保できる程度。見学通路が暗くなり、解説板を照らすライトも消えるため、「来場者に安全に楽しんでもらうことはできない」という。「まさかのための保険」としてより出力の大きい発電機のリースなども検討中だが、数百万円の追加費用が必要で、結論は出ていない状況だ。
一方、節電を率先する自治体では、岐阜市が5月20日から6月末までの消費電力を前年比10%削減する「エコオフィス運動」を始めた。2庁舎で計370カ所を間引き消灯したり、観光名所「岐阜城」のライトアップも1時間短縮した。「昼休みの消灯などにはすでに取り組んでおり、ハード面の取り組みは限られている。あとは職員の意識改革次第」(市自然共生政策課)という。【石山絵歩】
◇自主的サマータイムの三重交通 慣れたら「寝坊が心配」
午前8時。津市中央にある三重交通本社でワイシャツにノーネクタイの社員が続々と出社してきた。眠そうな表情の社員もいるが、時計が8時半を示すと一斉にデスクに向かい始めた。
同社は先月16日から、就業時間を30分早めるサマータイムとクールビズを始めた。対象は本社と県内外11の営業所で、期間は10月末まで。昨年は6〜9月末までクールビズを実施したが、電力不安が高まる今年は期間を1カ月延長した。
ある社員は「今は始まったばかりだから緊張感がありますが、慣れてくると寝坊が心配ですね」と話す。社員の評判はまずまずだが、朝の生活スタイルは様変わりした。
四日市市に住む労務課長、浦野克雄さん(42)は、子供3人と食卓を囲み一緒に自宅を出ていたが、現在は普段より1時間早い午前6時に起床。「妻に迷惑はかけられない」と、朝食は1人でパンをかじる毎日だ。一方で帰宅時間が早まったため、子供と遊ぶなど家族との時間は取れるようになったという。
同社は始業を早めると同時に、オフィスの節電にも取り組み、電力消費を前年比25%減らすことを目指している。夏の室温の設定は昨年の28度から30度に上げ、使用していない部屋の消灯なども徹底する。
同社の担当者は「運行しているバスは深夜まで走っているので、本社が終業を早めたことで何らかのトラブルはあるかもしれない。サマータイムによる節電効果はまだ分からない」と話す。むしろ、社員に常に節電意識を植え付け、こまめな消灯などにつなげる意味がありそうだ。【谷口拓未】
◇重油火力の武豊、まさかの「緊急登板」 7月下旬運転再開へ
運転開始から39年目。建屋のところどころに雨水によるさびが目立つ。知多湾に面した中部電力武豊火力発電所(愛知県武豊町)2号機では、7月下旬の運転再開に向けて、約200人の作業員が復旧に追われていた。
中電は、浜岡原発3〜5号機(合計出力約360万キロワット)の運転停止で夏場の電力供給の余裕がなくなるとして、関西電力などへの電力融通を要請するとともに、東海地域の企業などにピーク時間帯の節電を要請するなど需給緩和策を進めている。休止していた2号機再開もその一環だ。
高さ約50メートルの建屋内にあるボイラー設備では、作業員4人がタービンに蒸気を送る弁を点検。弁のふたが老朽化していたため製造元の東芝で修理することにした。
発電所の司令塔である中央制御室には「所員一丸で2号機復旧。夏季安定供給」の横断幕がかかる。タービンをゆっくり回して動作確認していた作業員は「異常音はない。7月までには何とか間に合うのでは」と話した。
もともと、重油を燃料とする武豊2号機の運転が止まったのは、現在の火力発電燃料の主力である液化天然ガス(LNG)発電より燃焼効率が低く、温室効果ガスの排出量など環境面での問題が大きいため。浜岡の停止によって急きょ再開が決まった。永崎重文発電所長は「ベンチ入りからも外れていた選手を、そのまま試合に出させるようなもの」と自嘲したが、「電力の安定供給に万全を尽くしたい」と気を引き締めた。【工藤昭久】
6月5日朝刊
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