カイロ祭り

免疫療法というものを説明していきます

免疫療法というのは、人間が持っている免疫力を強化して病気を治療する方法なんですよ。免疫療法は、化学療法の副作用を反省し、最近脚光を浴びている。特に、がんの治療に使用されていて、効果を少しずつ出しているのです。がん免疫療法は、自然免疫と獲得免疫を使用すると、がんの増殖を抑制します。また、手術後に併用されるのです。
私の父は癌に侵されたし、4回も手術を受けました。がんと診断されてから毎日が大変で母親が懸命に働いて家族を支えてくれるでした。しかし、何よりも、がんに直面することができたのも父があきらめることなく、がん戦ってくれたからだと思います。生死をさまよっても、家族のために生きようとする姿に何度も我々がサポートされています。がん聞いてあきらめてしまう人もいるかと思いますが、決してあきらめずに克服して求めています。
　東海東京調査センター投資調査部ストラテジストの胡細蓮（オー　シーリエン）氏に中国株の見通しを聞いた。胡氏は、2011年の中国株式市場を「中立」とみている。インフレ抑制のために「緩やかな利上げ」が実施され、1年の半ばでは足踏みするような場面を予想するが、年末には再び持ち直すとみている。

――2011年の中国株式市場の見方は？　

　来年の中国は中立に見ている。2010年にアジア各国の株価が高値をとってきている中で、中国は軟調が続いたので、2011年の前半は出遅れの修正が期待できよう。中国はもともとPERが高く出ていたが、2010年12月現在では過去の水準より割安になっている。過去の5年平均PERは実績ベースで26倍だったことに比べて、18倍台になっている。この割安感の是正は、何かのきっかけがあれば進むだろう。

　そのきっかけは、旧正月2月の前に、予防的な金融引き締めが実施されることで、当面の利上げ懸念が後退し、出遅れの是正が始まると考えられる。

　ところが、年央になると、金融引き締めなどが、株価の重石になって株価は足踏みをするだろう。前回の引き締めは、06年―07年だったが、06年に2回、07年に6回の利上げをした。今の中国GDPの伸び率は、当時に比べて水準が低いので、前回のような短期間で何度も利上げすることは考えにくいが、緩やかなペースで3−4回の利上げは実施されるだろう。

　ただ、年後半になると、金融政策は「引き締め」ではなく、あくまで「緩和からの正常化」をめざすものであることが確認されて、株価が買い戻されるような動きがでてこよう。2011年のGDP成長率は8％以上の水準が予想され、これが株価の支援材料になるだろう。

　上海総合指数は、3000−3600ポイントのレンジで考えている。年後半に高値をつけるだろう。また、上海総合指数が早い段階から3300ポイントを突破すれば、上ぶれリスクはあるだろう。

――中国以外で、注目するアジアの市場は？　

　2011年のアジア株式市場を占ううえでは、ポイントが3つある。まず、通貨高が期待されること。次に、資金流入を規制するために、各国は引き続き資金規制を打ち出す可能性があること。3つ目はインフレ。インフレ期待が高まると金融引き締めに転じることがある。このため、株価が高くなった国は調整しながら、徐々に経済成長を株価が織り込むような動きが期待される。

　韓国、台湾は株価が2010年後半に値上がりしたので、第一四半期までは注目できるが、中国が調整に入ると見られる夏場には影響されて、伸び悩むと見る。

　株価が高くなったアセアンは、今やや調整気味となっている。しかし、経済の内容は、1997年の通貨危機当時のような脆弱性はない。なかでも、資金規制のないシンガポールに注目したい。世界的な過剰流動性がどこまで続くかを考えなければならない。現段階では過剰流動性が、アジア全般に良い影響を与えて株高につながった。世界の流動性を左右するのは、やはり、米国になる。米国で量的緩和の早期終了や金融引き締めのような動きが出てくると、アジア各国の株価は調整安のリスクがあることに留意したい。（編集担当：風間浩）

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　明石市と淡路島を結ぶ第三セクター「明石淡路フェリー」（明石市、愛称・たこフェリー）は２４日、同市内で臨時株主総会を開き、親会社の「ツネイシホールディングス」（広島県福山市）が保有するたこフェリー株を淡路ジェノバライン（淡路市）に売却する方針を確認、同日中にジェノバラインに株式を売却した。利用低迷で先月１６日に運休したたこフェリーは今後、ジェノバラインを親会社とする新体制で来年３月をめどに運航再開を目指す。

　たこフェリーは同日、株主総会後に臨時取締役会を開き、ツネイシ社から出向していた原恭介社長（６０）の退任と、ジェノバライン社長の吉村静穂氏（７４）の社長就任を決めた。記者会見した吉村社長は「震災などが起こった場合を考えても淡路島にとってフェリーは絶対に必要。来春の運航再開を目指す」と抱負を語った。

　今後の課題はフェリーの購入などにあてる資金調達だが、吉村社長は「今後は行政のバックアップが欠かせない」と話し、国や地元自治体による援助が欠かせないとの認識を示した。

　また、政府と民主党が高速道路の普通車料金について現行の土日・祝日の「上限千円」割引制度を来年４月以降も続け、平日は新たに「上限２千円」割引を導入することで合意したことについて、吉村社長は「上限２千円は想定内の水準でなんとかなる。だが、今後も高速道路の料金が下がるとなれば、運航再開は厳しくなってくる」と話した。

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